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早期天候情報は、週間天気予報より少し先の著しい気温変化を早めに知らせる情報です。原則として月曜日と木曜日に発表され、発表日の6日後から14日後までが対象です。5日間平均気温が「かなり高い」または「かなり低い」となる確率が30％以上と見込まれる場合などに発表されます。
ここでいう「かなり高い」は、単に暑い日が来るという意味ではありません。気象庁は、その地点や時期として10年に1度程度しか起きない著しい高温の基準を地域別に設けています。日ごとの最高気温を断定する情報ではなく、数日間続く気温の傾向を捉えるためのものです。
8月10日発表では、北海道が16日ごろから、東北・北陸・東海・近畿・中国・四国・九州北部・九州南部・奄美が17日ごろから、関東甲信が18日ごろからの約5日間を対象としています。いずれも「かなりの高温」となる確率30％以上が示されました。沖縄については同じ発表一覧で高温情報を確認できませんでした。
関東甲信では、向こう1週間程度は冷涼な空気の影響で平年並みか低いものの、その後は暖かい空気に覆われやすく、18日ごろからかなり高くなる可能性があると説明されています。直近が涼しいから今後も続くとは限らない点が、検索が伸びた理由の一つです。
通勤者は、翌週の出社日や外回り、屋外作業の時間を今のうちに見直せます。飲料や冷却用品の補充、昼の移動を短くできる経路、休憩場所、家族の予定を確認しておくと実用的です。職場では空調の点検や、暑さに慣れていない人を含む勤務計画も早めに共有しましょう。
早期天候情報は熱中症警戒アラートとは別です。1週間以内に高温が予測されれば気象解説情報、翌日または当日に危険性が極めて高いと予測されれば熱中症警戒アラートが発表されます。予定を考える段階では早期天候情報、直前は2週間気温予報や週間天気、当日はアラートと暑さ指数を確認する使い分けが大切です。
